お客側も注意すべき？！今だ実在するかもしれないホストの罰金制度について

ホストクラブに限らず、従業員に対して罰金制度を課すのは原則違法と言われています。ですが、昔ながらのホストクラブなどの水商売では罰金制度が横行しているそうです。

今回の記事では、ホストクラブにおける罰金制度について見ていきましょう。

ホストクラブで代表的な罰金は何がある？

退店するとき
(退店を申し出たとき)に
こういうことを言ってくる
店舗･グループは注意です

・辞めたら数ヵ月
(店によって1ヶ月から半年)
はホストはできない
・給料は払わない
・辞めるなら罰金(違約金)払え
・罰金払うなら給料払ってやる

そういう時は
すぐにご相談ください#ホスト移籍問題解決

— ホスト移籍問題解決機構(ホスト入店促進機構) (@iseki_kaiketsu) February 14, 2020

具体的にホストクラブで課される罰金について見ていきましょう。

代表的なのは、遅刻と欠勤ですね。

遅刻は日給の10%程度、欠勤では日給以上の罰金を課す場合もあります。また、無断欠勤では普通の欠勤以上に罰金をとるところもあります。

ただ、一番多いのは爆弾行為と呼ばれる行為に対する罰金です。

例えば他の担当ホストがいるお客様と遊んで、深い仲になってしまったり、ホスト同士の暴力沙汰の喧嘩、違法なキャッチを行うなどの違法行為を行うことです。

これらの行為はお店に一切の利益がありません。

ですので、重大に取り締まることが目的とされます。

実はこれらの罰金の金額は５０万円～１００万円程と言われています。お店に損害を与えた場合は、損害賠償という形でさらに請求される可能性もあります。

また、担当していたホストが別のお店に移って、そのままその担当のお店に行くと担当ホストが損害賠償を請求されることもあり得るそうです。

お金が絡むトラブルは面倒なことが多いため、罰金が多いお店のホストクラブには行かないほうがいいかもしれません。

そもそもホストの罰金制度は違法なの？

暴力、罰金、ヤクザ絡み、まだまだアングラのイメージが残るホストクラブだけど今の時代はそんなのは古い。暴対法によりケツ持ち使ったら捕まる。殴ったら捕まる時代。ホストの後輩への傷害事件とホストのバーでの器物損壊事件２つ起きたみたいだけどそんなのがまかりとおる時代じゃない。捕まる。

— 新宿のきいちゃん (@kiiiichan053) February 18, 2020

法律では、罰金は支給総額の10%までしか認められていません。罰金ではありませんが、減給などは罰金の形の一つですね。

ただ、ホストクラブで働くホストは、従業員と個人事業主という二つの雇用形態があるとされています。

従業員に対しては違法な罰金も個人事業主であれば労働基準法が適用されないため、罰金もあり得ます。ただ、判例によるとホストクラブではほとんどが従業員と同様の扱いになるため、よほど特殊なケースでないか限りは過度な罰金制度は違法ということになります。

罰金制度を採用しているホストクラブはほとんどブラック企業のようなものなので、担当ホストに罰金制度のことを聞いたらそのホストクラブに行くのはやめたほうがいいかもしれません。

いかがでしたか？

ホストクラブ自体の良し悪しを区別するのに、従業員のホストたちに課されている罰金制度に着目してみるのも良いホストクラブ探しのポイントになるかもしれません。

ホストクラブに訪れた際には、話のタネとしてお店の罰金制度について聞いてみてはいかがでしょうか？

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・大阪ミナミ ホストグループ SQUARE GROUP
https://squaregroup.jp

・大阪ミナミ ホストクラブ SQUARE OSAKA
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・大阪ミナミ ホストクラブ CLUB QUATRE
https://club-quatre.com

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https://club-diamonte.com