ホストたちの生活は！？緊急事態宣言発令でホストクラブはどうなる？

ナイトトピック

本日政府より緊急事態宣言が４月7日にも発令するとの考えを明らかにしました。

今回の記事では、緊急事態宣言でホストクラブはどうなるのかについて見ていきます。

緊急事態宣言が発令するのはホストクラブも多い7都府県

今回緊急事態宣言発令の対象となるのは、７都府県になります。具体的には東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡です。感染者が多い地域と首都圏に近い都府県が選定されています。

東京・大阪・福岡・神奈川はホストクラブが多い地域のため、全国のホストクラブが軒並みダメージを受ける可能性が高いです。

ただ、ホストクラブを始め緊急事態宣言の影響で休業となる業界に対して、何か補償があるとか言われれば具体的な話は提示されていません。

日本の緊急事態宣言は世界のロックダウンのような強硬策ではなく、自粛の強い版のようなものということです。

ホストたちの生活は保証が出る可能性が出てきたので安心？

水商売で働く人たちに関しては保証が出ない可能性が高いという話でした。

ですが、新たに水商売の人たちの生活を守るために世帯当たり３０万円の給付の対象となる可能性も示唆されています。

なので、コロナによってホストたちがすぐに路頭に迷うような事態は避けられる可能性があります。

ただ、収入が不安定なホストだと、明確にコロナの影響で収入が低下したのか判断できず、支給が行われない可能性も少なからずあります。

担当ホストの生活が気になるという方は、一度コンタクトを取ってあげてください。

ホストクラブは緊急事態宣言がされても営業する可能性大

ホストクラブが営業するかどうかはお店というよりは国の方針次第です。

国は客に「行くな」と自粛を促しますが、今のところお店に対して「開くな」と命令をしてきていません。

国の方針には、ホストクラブに限らず、多くの飲食店として非常にはがゆい想いをしています。

多くの従業員たちを守るため、お店として生き残るため、ほとんどのホストクラブなどの飲食店は営業を続けるかと思います。

資金力のあるホスト界の帝王ローランド様でさえ、ホストクラブの営業停止は「死活問題」で苦渋の決断とコメントしていました。

今後、ホストクラブが営業停止できるかどうは国次第である可能性は非常に高いと言えます。

いかがでしたか？

緊急事態宣言はホストクラブにとって大きな痛手となり得ます。

コロナを乗り越えることが最重要ではありますが、終息の目途が立たない現実的に明日生活ができない

Yorubiz編集部

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